ー 2024-01-05
ー 2024-07-18
2024年6月16日(日)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「ガス圧接技量資格」に掲載されております。なお、合格者におきまして、適格性証明書(資格証)は、合否発表日より30日以内に発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
第6回(定時) 鉄筋継手部検査技術検定試験合否発表のお知らせ
ー 2024-07-18
2024年6月15日(土)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「鉄筋継手部検査技術資格」に掲載されております。
なお、合格者におきましては、合否発表日より30日以内に適格性証明書を発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
第5回(定時) 鉄筋継手部検査技術検定試験合否発表のお知らせ
ー 2024-07-10
2024年6月8日(土)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「鉄筋継手部検査技術資格」に掲載されております。
なお、合格者におきましては、合否発表日より30日以内に適格性証明書を発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
機械式継手主任技能者講習会・機械式継手主任技能者資格試験開催のお知らせ
ー 2024-07-10
下記の日程におきまして、表記講習会及び試験の実施をお知らせ致します。
2024年8月31日(土)会場 日本鉄筋継手協会技術センター(つくば市)
2024年9月14日(土)予定会場 東京都内
2024年11月2日(土)予定会場 大阪府内
受験者数が定員に満たない場合は、実施できない場合がありますのでご了承ください。なお、資格試験の受験につきましては、【機械式継手主任技能者資格規定】を事前に確認してください。
受講・受験申請書は、協会ホームページ 検定試験・講習会 機械式継手主任技能者 step4申請画面 申請用紙のダウンロードより、申請書を印刷し、下記住所へ送付してください。講習会、資格試験のどちらかを受講、受験することはできませんのでご注意ください。(web申請不可)
送付先 〒102‐0073 東京都千代田区九段北1-8-1九段101ビル2F
公益社団法人日本鉄筋継手協会
鉄筋継手部検査技術検定試験(2024年9月7日・関西地区)受付終了・随時開催のお知らせ
ー 2024-07-10
下記の検定試験について、実施定員に達したため受付を終了致しました。
2024年9月7日(土) 鉄筋継手部検査技術検定試験 (関西地区)
<随時開催日程>
2024年9月8日(日) 鉄筋継手部検査技術検定試験 (関西地区)
WEB申請期間 2024年7月12日~2024年8月8日
会 場 大阪府内予定
2024年4月27日(土)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「鉄筋継手部検査技術資格」に掲載されております。
なお、合格者におきましては、合否発表日より30日以内に適格性証明書を発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
以下の日程におきまして、第62回定時総会及び懇親会を開催いたします。
日 時 2024年6月17日(月) *時間は、当日の進行状況により前後する場合がございます。
総会 時間 13時30分~
懇親会 時間 16時00分~
場 所 東京都内ホテル予定
会員の皆様につきましては、別途「第62回定時総会・懇親会開催のお知らせ等」を郵送いたします。(5月下旬発送予定)
2024年4月13日(土)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「鉄筋継手部検査技術資格」に掲載されております。
なお、合格者におきましては、合否発表日より30日以内に適格性証明書を発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
2024年4月14日(日)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「ガス圧接技量資格」に掲載されております。なお、合格者におきまして、適格性証明書(資格証)は、合否発表日より30日以内に発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
2024年度継手管理技士講習会及び資格試験(新規・更新)につきまして、別途「2024年度継手管理技士案内(前期)」をご参照ください。
2024年4月7日(日)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「ガス圧接技量資格」に掲載されております。なお、合格者におきまして、適格性証明書(資格証)は、合否発表日より30日以内に発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
GW(2024/4/27-5/6)期間についてご案内申し上げます。
2024年4月27日(土)~ 2024年5月6日(月)に頂きましたお問い合わせへのご返答及び刊行物の発送等は、5月7日(火)以降となります。なお、4月26日にお問い合わせを頂いた際、場合によっては5月7日(火)以降のご返答になることもございますので、ご了承ください。
また、電話でのお問合せ受付につきましては、5月7日(火)以降となります。協会ホームページのお問い合わせをご利用ください。
*2024年4月27日-28日検定試験受験者の緊急のお問い合わせは、受験票記載の電話番号へお願い致します。
2024年度の優良会社認定審査の申請期間等については、各認定制度のトピックス内に記載されておりますのでご確認をお願いいたします。
※前期・後期でそれぞれ申請期間が異なります。
更新会社におかれましては、対象になっている申請時期をご確認ください。
・前期申請(認定書:2024年12月31日迄の認定期限)
・後期申請(認定書:2025年 6月30日迄の認定期限)
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2024年6月16日(日)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「ガス圧接技量資格」に掲載されております。なお、合格者におきまして、適格性証明書(資格証)は、合否発表日より30日以内に発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
2024年6月15日(土)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「鉄筋継手部検査技術資格」に掲載されております。
なお、合格者におきましては、合否発表日より30日以内に適格性証明書を発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
2024年6月8日(土)に実施された表記検定試験の合否発表をお知らせ致します。「本協会ホームページ」-「検定試験・講習会」-「鉄筋継手部検査技術資格」に掲載されております。
なお、合格者におきましては、合否発表日より30日以内に適格性証明書を発送予定となっております。30日以降に適格性証明書(資格証)が届かない場合は、協会ホームページお問合せフォームまたはFAX(03-6271-7958)にて連絡をお願い致します。
下記の日程におきまして、表記講習会及び試験の実施をお知らせ致します。
2024年8月31日(土)会場 日本鉄筋継手協会技術センター(つくば市)
2024年9月14日(土)予定会場 東京都内
2024年11月2日(土)予定会場 大阪府内
受験者数が定員に満たない場合は、実施できない場合がありますのでご了承ください。なお、資格試験の受験につきましては、【機械式継手主任技能者資格規定】を事前に確認してください。
受講・受験申請書は、協会ホームページ 検定試験・講習会 機械式継手主任技能者 step4申請画面 申請用紙のダウンロードより、申請書を印刷し、下記住所へ送付してください。講習会、資格試験のどちらかを受講、受験することはできませんのでご注意ください。(web申請不可)
送付先 〒102‐0073 東京都千代田区九段北1-8-1九段101ビル2F
公益社団法人日本鉄筋継手協会
In order to ensure the quality of pressure-welded joints, welded joints, and mechanical joints, JRJI will undertake the following activities; conduct research and studies on rebar joint-related technology; promote the progress and dissemination of such technologies; and, contribute to the improvement and rationalization of Japanese construction.
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